11月に入り、京都の朝晩はぐっと冷え込んできました。「今年こそ検診を受けようと思っていたけれど、まだできていない」という方に向けて、今日は年内に受けておきたいがん検診と特定健診の内容をわかりやすく整理します。国が推奨する5種類のがん検診（胃・大腸・肺・乳・子宮頸）と、40歳から受けられる特定健康診査（特定健診）を、種類・対象年齢・申し込み方法の順に説明します。今日できることは、①受診票を探す、②近くの医療機関に電話する、③持ち物を確認する——この3つだけです。
11月の京都で健診を先送りしやすい理由と、今が絶好のタイミングである理由
盆地特有の寒暖差が大きくなる11月の京都。鴨川沿いのイチョウが色づき始め、週末には紅葉を目当てに人が増えてきます。慌ただしい行楽シーズンとあって、健診の予約はつい後回しになりがちです。しかし、このタイミングを逃すと年末年始の医療機関の休診が重なり、いつの間にか年度末（3月末）が目前に迫るという事態になります。
京都市内の協力医療機関では、自治体のがん検診を年度内（4月〜翌3月末）で実施しています。多くの医療機関は12月末〜1月初めに長期休診に入るため、今月中に予約を入れると年内に受診できる可能性が高く、仮に年内に間に合わなくても1〜2月の受診にスムーズにつながります。3月の混雑期を避けるためにも、今が動き時です。
また、健診には「自覚症状がないうちに受けること」が大前提です。体の調子が悪いと感じてから検索するのではなく、何もない今だからこそ、一年に一度の「体の現在地確認」として受診することに意味があります。
出町柳を含む左京区には、大学や職場が集まっているため、20〜40代の若い世代も多く暮らしています。この年代の方は「健診は中高年がするもの」と思いがちですが、子宮頸がん検診は20歳から、大腸・肺・乳がん検診は40歳から対象になります。節目の年齢に達したら、ぜひ一度かかりつけ医や区の保健センターに問い合わせてみてください。
国が推奨する5つのがん検診：対象年齢と受診頻度
国立がん研究センター「がん情報サービス」によると、市区町村が実施する対策型がん検診として次の5種類が推奨されています。いずれも「症状がない人」が対象で、早期発見を目的としています。対象年齢に達したら、ぜひ年1〜2回の習慣として取り入れてみましょう。
- 胃がん検診：50歳から、2年に1度。胃部X線検査（バリウムを飲んで撮影）または胃内視鏡検査のどちらかを選びます。同じ年に両方を受けることは、利益より不利益が増えるため推奨されていません。上腹部の不快感・食欲不振・食べ物のつかえを感じる場合は検診を待たずに受診してください。
- 大腸がん検診：40歳から、1年に1度。自宅で2日分の便を採取して提出する「便潜血検査（2日法）」です。痛みがなく、自宅で準備できるのが特徴です。大腸がんは毎日出血するわけではないため、1日分でも陽性が出た場合は精密検査の対象になります。
- 肺がん検診：40歳から、1年に1度。胸部X線検査です。職場の健康診断に含まれていることも多いですが、「がん検診として実施されているかどうか」は確認が必要です。勤務先の担当者や医療機関に「肺がん検診として記録されますか」と確認しておくと安心です。
- 乳がん検診：40歳から、2年に1度。マンモグラフィ（乳房を板で挟んで撮影するX線検査）です。小さなしこりや石灰化を見つけるのに役立ちます。月経前1週間を避けると、やや痛みが少ないとされています。
- 子宮頸がん検診：20歳から、2年に1度。子宮頸部の細胞診（医師が子宮頸部の細胞を採取して検査）です。一部の自治体では30歳以上を対象にHPV検査（ヒトパピローマウイルス検査）も選択できます。月経中は採取精度が下がるため、避けるほうがよいとされています。
これらはあくまでも「症状がない人が定期的に受けることで早期発見につなげる」ためのものです。血便・咳・しこりなどの症状がすでにある場合は、健診ではなく直接医療機関を受診してください（後述）。
京都市での受診費用と補助の目安
自治体のがん検診は市区町村の補助を受けて実施されるため、自己負担額は数百円〜数千円程度（種類・年齢によって異なります）が目安です。受診前に医療機関に費用を確認しておくと安心です。なお、生活保護受給者や市民税非課税世帯の方には費用免除の制度がある場合もあります。区役所・保健センターに確認してみてください。
「要精検」と判定されたら、必ず精密検査を受ける
健診の結果に「要精密検査（要精検）」と書かれていた場合、これは「がんが確定した」という意味ではなく、「さらに詳しく調べる必要がある」という意味です。要精検になっても実際にがんが見つかるケースはごく一部です。しかし、精密検査を受けずに放置することは、早期発見の機会を逃すことにつながります。
大腸がん検診で要精検になった場合は、全大腸内視鏡検査（大腸カメラ）が主な精密検査です。胃・肺・乳・子宮頸がん検診でも、それぞれに対応した精密検査があります。精密検査は一般的な内科・外科・消化器科・婦人科・乳腺外科で受けられます。「要精検の通知を受け取ったが受診していない」という方は、今すぐ医療機関に連絡することを強くおすすめします。
特定健康診査（特定健診・メタボ健診）とは
特定健診は、40歳から74歳の方を対象に、加入している医療保険者（国民健康保険・職場の健康保険・共済組合など）が実施義務を持つ健康診査です（厚生労働省）。腹囲・血圧・血糖・脂質（LDLコレステロール・中性脂肪など）・尿検査などを行い、メタボリックシンドロームや糖尿病・高血圧・脂質異常症のリスクを把握することが目的です。
会社員の方は職場の定期健診と合わせて受けていることが多いです。自営業・無職・家族の扶養に入っている方は、お住まいの区役所の保険・年金窓口か、加入している保険組合に問い合わせると受け方を案内してもらえます。受診票や案内が手元にある方は、記載の医療機関に電話するだけで予約できます。
特定健診の結果で「特定保健指導」の対象になった場合（腹囲・血糖・血圧・脂質のリスクが重なっているとき）は、管理栄養士や保健師による無料の生活習慣サポートを受けられます。食事・運動・睡眠などの日常習慣を専門家と一緒に見直す機会として活用できます。毎年受けることで異常値が出ても「昨年と比べてどう変わったか」という比較ができ、より的確なケアにつながります。
